瞑想とマインドフルネスが米国社会の主流になる

こちらのページでは、マインドフルネスでも用いられる「ヨガ・メディテーション」がもたらす科学的根拠を実証した具体的実験研究結果として、「瞑想とマインドフルネスが米国社会の主流になる」という点について解説いたします。

「マインドフルネスとは？」といった基本的な内容や、企業向けのマインドフルネス研修について詳しく知りたい方は、下記ページをそれぞれご覧ください。

マインドフルネスとは？（呼吸法・瞑想法）

企業向けマインドフルネス研修の詳細へ

米有力ニュースサイト「ハフィントン・ポスト」の創業者アリアナ・ハフィントン氏は、今年2月にシリコンバレーで開催されたカンファレンス「Wisdom 2.0」でそう宣言した。

マインドフルネスとは、禅の考え方や瞑想をベースにした心の訓練法。
宗教色は一切排除し、科学的な根拠を示しているのが特徴だ。

同氏によると、マインドフルネスなどをベースにした社員訓練プログラムを提供する大企業、中規模企業が米国全体の35%に達している。

また2014年のダボス会議では、同様のテーマのセッションが27も設けられ、多国籍企業のトップが熱心に耳を傾けたという。

「ここまでマインドフルネスが受け入れられるようになるなんて、5年前にだれが想像できただろう」と講演を行ったウィスコンシン大学のRichard Davidson教授は語る。「マインドフルネスや瞑想は、社会の認知を得るというフェーズから、実際にマインドフルネスを利用して社会を変えていく実践のフェーズに入った」とハフィントン氏は語っている。

脳スキャンで瞑想のメカニズムの解明進む

タイムの特集記事によると、マインドフルネスに対する社会的認知が急速に進んだ背景には、瞑想のメカニズムの科学的な解明がある。

これまでも座禅、ヨガ、瞑想などが、精神面や健康面にいい影響を与えるという研究結果は幾つもあった。しかしそれは体験者の感想がベースになったものが中心。ところが最近は脳スキャンなどで、瞑想が実際にどのように身体に変化を与えているのか、というメカニズムが解明され始めている。

科学的根拠が明らかになり始めたことで、さらにこの分野の研究が活発になっており、タイム誌によると、学術誌に発表されたマインドフルネスをテーマにした論文の総数は2003年には52件だったが、2012年には477件にも増えているという。

「なぜ企業はマインドフルネスに取り組むのか。」

グーグルは2007年、瞑想とマインドフルネスを教える社内研修を開講し、いまでは最長6カ月待ちの人気講座。ゴールドマン・サックスやP&Gなど、マインドフルネスに組織的に取り組む優良企業の例は数多い。

こうした動きの背景には、瞑想や内省がもたらす数々の無視できない効果がある。

2014年2月、タイム誌の表紙に「マインドフル革命（The Mindful Revolution）」の文字が躍った。これはビジネス界での最新の流行を誇大に伝えているようにも見える。

瞑想や内省、日誌の執筆といったマインドフルネスの取り組みは、グーグル、ゼネラル・ミルズ、ゴールドマン・サックス、アップル、メドトロニック、エトナなどの優良企業で実践され、組織の成功に寄与している

米国有名企業が瞑想に取り組む具体例

グーグルで「陽気な善人」の肩書きを持つチャディー・メン・タンは、CEOラリー・ペイジの後押しを得て社内で瞑想の講座を数百回にわたり指導し、著書『サーチ！富と幸福を高める自己探索メソッド』はベストセラーとなった。
世界的に食品の販売している企業ゼネラル・ミルズはCEOケン・パウエルの指揮の下、瞑想を組織の正式な慣行としている。
社内で瞑想の講座を指導していた元幹部ジャニス・マートラーノは、退社後にインスティテュート・フォー・マインドフル・リーダーシップを設立し、マインドフルネスになるための瞑想を教える企業幹部向けの講座を運営している。
瞑想の実践者でもあったアップル創設者のスティーブ・ジョブズは、負のエネルギーを抑制するため、および画期的な製品を生み出すことに集中するため、そして卓越性の実現をチームに要求する際に、マインドフルネスを利用していた。
心臓ペースメーカ等の医療機器を製造販売する企業のメドトロニックは、創設者アール・バッケンの先見の明により、1974年にはすでに瞑想のための部屋を設けていた。この部屋はやがて、創造性を重んじる同社の姿勢を象徴する存在となった。
医療保険会社エトナは、CEOマーク・ベルトリーニの指揮の下、瞑想とヨガの効果に関する綿密な調査を実施し、従業員の健康管理コストの抑制につながることを報告している（英語サイト）。

企業、軍、学校でも、「国を挙げて」瞑想

瞑想のメカニズムが科学的に解明されてきたおかげで、瞑想が持つ「怪しい」イメージが払拭されつつある。またそれに伴い、瞑想実践者であることを公表する財界人が増えている。

ハフィントン氏によると、2013年になって、Salesforce社のCEOのマーク・ベニオフ氏が瞑想実践者であることを公表したほか、世界最大のヘッジファンドBridgewater社のCEO、Ray Dalio氏も40年以上瞑想を続けていることを明らかにした。

また米国第3位の生命保険会社AetaのCEO、Mark T. Bertolini氏は、自分がヨガや瞑想をしていることを明らかにしただけでなく、約4万9000人の従業員に瞑想プログラムを提供し始めたという。

世界最大級の食品メーカーGeneral MillsのVice PresidentだったJanice Marturano氏は、2006年にマインドフルネスの瞑想プログラムを同社でスタートさせ、これまでに500人以上がこのプログラムに参加している。今では同社のミネアポリス本社には、敷地内のすべてのビルに瞑想ルームがあるという。

同氏は2011年に独立し、マインドフル・リーダーシップ研究所を設立し、今年「A Practical Guide to Mindful Leadership」という本を出版した。また2013年のダボス会議ではマインドフルネスの訓練セッションを開催し、非常に盛況だったという。

オハイオ州選出のTim Ryan連邦下院議員は、熱心なマインドフルネス推進者の一人で、2012年に「A Mindful Nation」という本を出版。企業だけでなく、教育機関や軍など、国を挙げてマインドフルネスを取り組むべきだと主張している。

また同下院議員は2013年に、オハイオ州の学校教育にマインドフルネスを取り入れるための100万ドルの連邦助成金を確保している。